▶ 2012年12月号 目次

TVの“老後”ー放送開始から60年ー

荻野祥三


日本でのテレビ放送が始まって、来年2月1日で満60年になる。人間で言えば還暦だ。これまでの人生を振り返り、老後のことも考える節目が還暦である。
テレビはどうか。「進化するのがメディアの本質。老化などしない」とテレビは思っているかもしれない。だが放っておけばどんなシステムにも耐用年数がある。とっくに還暦を過ぎた筆者が、「老後の戒め」としている項目に従って、「テレビの老後」を考えたい。
 その1。「自分はまだまだ若いと無理をするのは老化のきざし」。今、一番テレビを長時間見ているのは誰か。中高年層である。「どこも同じようなタレントが出て、同じような番組でつまらない」と言いながらも、テレビの前を離れない。男も女も高度成長期を働き盛りの世代として、あるいは子供や若者として、テレビとともに育った。
しかしテレビは、「若い人に見られないと成り立たない」と信じ込んでいる。そして若づくりをする。個人視聴率調査の集計区分にそれは現れている。年齢によってF1(女性の20歳から34歳)、F2(同35歳から49歳)、F3(50歳以上)、M1(男性の20歳から34歳)、M2(同35歳から49歳)、M3(50歳以上)。
民放のスポンサーが一番喜ぶのは、F1層が多く見る番組。一番購買力があるからだと言う。50歳以上は「あまりものを買わない」ので、どんなに長時間見ても歓迎されない。50歳以上は「区分なし」ということに驚く。50歳から65歳までと、それ以上ではライフスタイルも消費行動も違う。テレビの若者信仰が中高年を過少に評価しているのではないか。しかし各種データでは、テレビが期待するほどには若者はテレビを見ていない。
その2。「過去の成功体験にとらわれ現実を見なくなる」。日本の高度成長期は「テレビの青春時代」と重なる。民放のテレビCMに刺激されて内需が拡大。それがテレビ局の利益に還元されるビジネスモデルが完成した。同時にCMの到達尺度である視聴率競争も過熱して、番組面で様々な問題も発生した。NHKも契約者が増え、所得の上昇に対応して受信料も値上げ出来た。