▶ 2013年10月号 目次

無意味なバリアフリーはなくそう-東京オリンピック開催決定

木村良一


2020年の夏季オリンピック・パラリンピックの東京での開催が、9月8日に決まった。東京に56年ぶりに聖火がともる。冬季の札幌(1972年)、長野(98年)と合わせると、日本では4回目の五輪になる。五輪決定のニュースは日本に大きな希望をもたらした。これから7年間、少子高齢化と不景気にあえぐ日本社会に活力を与えてくれるだろう。
 新聞やテレビなど各メディアも競って五輪決定の吉報を伝えた。そんななか10日付の新聞各紙の社説を読むと、ひとつ気になる点がある。
 「成熟時代の夢を紡ごう」との見出しを付けた朝日新聞は「前回の東京五輪のころ、都内の15歳未満の年少人口は65歳以上の5倍もいた。今は老年人口の約半分しかいない」と高齢社会の厳しい現状を示し、「多くの国もいずれ同じ道をたどる。高齢化時代のスポーツの意義を先取りする社会像をめざすのも、これからの五輪ホストの使命と考えるべきだろう」と言及する。そして「お年寄りや障害者も幅広く息長くスポーツと親しめる環境作りが求められる」と主張する。
 ここまではうなずける。問題はこの後の「パラリンピックにふさわしい街のバリアフリー化も急務だ」という訴えだ。バリアフリー化という言葉が気になる。
 毎日新聞の社説も「パラリンピックの開催に向け、障害者や高齢者に配慮したバリアフリーの都市づくりを進めたい。段差などのハード面だけでなく、偏見など心のバリアーも取り除くことができれば東京は世界のモデルになる」と強調する。
 他の各紙も「パラリンピックの開催に備え、街のバリアフリー化けを一層、推進することも大切だ」(読売新聞)、「同時開催のパラリンピックを機に『障害者が移動しやすい街』であることを世界に訴えるのもいい」(日経新聞)、「パラリンピックの開催に対応する都市のバリアフリー化も進めたい。東京は、障害者が暮らしやすい街とは言い難い」(産経新聞)などと声をそろえてバリアフリーを褒めたたえる。
 バリアフリー化とは、障害者や高齢者がその生活環境において普通に生活することを阻んでいる障壁(バリアー)をなくすことだという。なるほど、車いすがなくては移動できない障害者にとって段差や階段、狭いトイレなどは、極力なくした方がよいに決まっている。