▶ 2015年2月号 目次

「イスラム国」出現の背景にある思潮

鶴木眞


 安倍首相の中東訪問外交への強烈な異議が、「イスラム国」によって日本人人質の殺害予告という形で表明された。「イスラム国」の実態とは如何なるものであるのか?現在、多くのメディアで、「専門家」と称する人たちがご高説を開陳しておられる。しかし今回の途方もない高額な身代金要求と人質解放を交渉するルートを、具体的に指摘することは誰も出来ない。「イスラム国」の実態は、本当のところ誰も支配地域に行って直接自分の眼で見たこともないからだ。机上の解説だけであれば、米国や英国の情報機関や国際テロリズム分析を主題としている研究所などの公開資料や、アルジャジーラ、NYタイムスなどをモニターしていれば、それなりの情報は入手できる。
 中東地域研究や国際政治学、歴史学の知見を基盤に、「イスラム国」を解説した卓越した書物は、東京大学准教授の池内恵(さとし)君の『イスラム国の衝撃』(文春新書1013、2015年1月)である。私が東京大学で教えた学生の一人であった。「イスラム国」の実態は、イスラム教原理主義過激派の「無慈悲なテロリズム」集団としてだけがすべてであるのだろうか?
 世界地図を開いて中東の国境線を見ると、定規をつかって直線を引いたとしか思えない。この国境は誰が決めたのか?第一次世界大戦後、オスマントルコ帝国領を英・仏両国が分割支配する「サイクス・ピコ」秘密協定の結果に他ならない。「イスラム国」はシリアとイラクの国境にまたがる領域を支配下に置き、さらに既存国境を無視していると英・仏や米国は警戒感を露わにしている。その地域に歴史的に根付いた人々にとって、現在の国境はヨーロッパ列強に押し付けられたものに過ぎないのだ。
 十字軍時代にはヨーロッパよりも文明的に高く、イベリア半島やバルカン半島、ヨーロッパの一部を支配下に置いていたイスラム教徒が、19世紀以来、ヨーロッパとの闘争に負けつづけて味わった屈辱は、「倍返し」して晴らさなければならない。こうした思潮は、イスラム社会の底流として脈々と流れている。それをどの様に実現するのか?世俗的ヨーロッパ近代主義の導入か、イスラム社会の原点に回帰すべきか、あるいは政治的には現状維持を貫きながら石油資源を駆使して欧米を追い込むのか。
 イスラム原理主義は、この屈辱への「倍返し」を背景にして生じた思潮であり、その中にも穏健派から過激派まで相違がある。過激派の中にも欧米への報復を主眼とする「アルカイダ」から、「イスラム国」のように領域支配を目指すものまで存在する。