ティノンバラ作戦の継続的展開の謎を解くためには、その背景としてポソを取り巻くインドネシアの歴史を振り返る必要がある。といっても振り返るべき歴史は、1998年以降という20年弱の期間である。この間にポソとテロリズムとが結びつくメカニズムが発生し定着した。それはテロ集団と対テロ対策をする政府の双方が造りだした状況であった。
　1998年といえば、インドネシアでは32年間政権の座にあったスハルト大統領が辞任をした年である。スハルト辞任の前後1年ほどの期間は、インドネシア各地で反華人暴力や教会への攻撃が連鎖のように発生していた。他方、政治的には1999年に総選挙が予定され、雨後の竹の子とごとく政治政党が結成されたこともあり、政治的な自由化が国民を熱狂させた。インドネシアが独裁から民主化への道を歩み始めたと、インドネシア国民のみならず海外のインドネシア・ウォッチャーも実感していた。
　政治的な自由化という風潮は社会勢力の再編をともなっていた。とりわけスハルト時代に政治的・宗教的に抑圧されていたイスラム勢力の活動が顕在化するようになった。インドネシアは世俗国家であるために、イスラム勢力のなかにはイスラム法に則る社会秩序の再編を望む声を上げる集団もあり、かれらはポスト・スハルト期になると活動の幅を広げていった。そのために1998年後半から2001年にかけて、いわゆる民主化の移行期といわれる時期には、インドネシア各地、特に東インドネシアではイスラム教徒対キリスト教徒という宗教紛争が広範囲にわたって勃発した。マルクとポソはその典型的な事案である。
　ポソでの暴力は些細な出来事から始まった。契機は、1998年12月のクリスマス翌日に発生した、イスラム教徒とキリスト教徒の若者のあいだの喧嘩であった。それが瞬く間に宗教間紛争へと発展した。爾来2001年までのあいだに、イスラム勢力の優勢期とキリスト勢力の優勢期が交互に展開する三つの大きな紛争の波があった。両者が共生していた平和であったポソ市は文字通り廃墟と化した。正確な数字はないものの推計で2500名ほどが死亡し、その数倍の住民が怪我を負い、10万人の住民がポソを離れた。2010年時点の人口調査でポソ県には40300名が登録されているというから、住民が戻ってきているとはいえ一連の紛争でポソの人口は優に半減していたことになる。そしてポソはイスラム教徒が優位の社会空間と化した。
　一連の紛争の過程では二つの事実が明らかになった。第一は地元警察には治安維持能力が欠如していた点、第二に暴力の激化には外部勢力の加勢があった事実である。本稿との関連では二点目が重要である。 　　　　　　　　　　　　　　

　外部勢力には二つの種類があった。一つは国内のイスラム過激派集団である。宗教紛争の発生初期の段階で、イスラム勢力を加勢する武装集団が中スラウェシ州からだけではなく、ジャワ島からも到来していた。なかでも悪名高き武闘派イスラム集団のラスカル・ジハード（聖戦部隊）の暗躍は周知の事実となっている。この集団は一万人隊員を抱え、1998年頃から紛争地帯へ繰りだしていた（2002年に解散）。二つ目の外部集団は国外からの武装集団である。インドネシア国家情報庁によると、2001年頃から、ポソ市郊外の山間部ジャングルにアルカイダ系のテロリスト養成・訓練キャンプが建設された。そこではアルカイダ系のアフガニスタン人、パキスタン人、アラブ人だけではなく、フィリピンからも武装訓練を施す輩が活動をしていた。そこでは機関銃の操作だけではなく、爆弾製造のノウハウの伝授もおこなわれていた。
　こうしたイスラム過激派集団の膨張傾向に対し、2003年からインドネシアでのテロ対策が本格化する。第一に、同年6月には、アメリカとオーストラリアの支援を受けて、国家警察対テロ特殊部隊が組織され、テロ組織の解体を目的に各地の拠点に対する急襲操作を継続的に実施した。第二に、マネー・ロンダリングとテロ資金対策に関する法律（2002年制定）を改定し、アメリカの支援を受けて金融監督機能を強化した。第三に、脱過激化政策を実施し、穏健な思想を受け入れる人物とその家族への支援を強化した。こうしたテロ対策は2004年から政権運営を担ったユドヨノ大統領のもとで徹底され、数年の内にジェマ・イスラミヤをはじめとするイスラム過激派集団の勢力は弱体化した。
　ところが2007年頃から、アルカイダ系やジェマ・イスラミヤ系組織から分派した小規模の武装集団が、ポソ郊外の山間地ジャングルに集結し組織的な再編をはかり始めた。2007年はポソでの宗教的な対立構造が解消されたといわれていた時期であり、ポソ市をはじめとして社会秩序が回復されていた。その間隙を縫ってイスラム過激派組織の地下組織的な展開があった。それから5年後の2012年11月になり、インドネシア政府もポソ県の山間部ジャングル地帯にテロリスト訓練キャンプを発見した、と公表した。その前後から、国家警察あるいは対テロ特殊部隊に対するテロ行為が頻発するようになった。そのころにはのちにISISに忠誠を誓う東インドネシア・ムジャヒディン（MIT、2010年結成）がポソ郊外の主勢力となっていた。
山本信人（慶應義塾大学メディア・コミュニケーション研究所長）