▶ 2016年10月号 目次

地震は予知出来る ~発生前1週間への挑戦~ 上

早川正士


 2011年の東日本大震災後、東海、東南海、南海地震という海溝型地震の襲来が注目されていた中、断層型地震の熊本地震がほとんど予測されていなかったにもかかわらず発生した。関東直下型地震も喫緊の課題として、その地震予知への国民からの期待が高まる一方で、依然として地震予知不可能論が根強いのも現実だ。そこで、拙稿では、「地震は予知できる」という立場に立って、短期予知、地震予知学、地震予知の可能性を紹介し、最後に地震予測情報を活用した危機管理などの将来の方向性を提案する。

1.地震の短期予知とは
 地震予知は、その時間スケールにより長期(100年以上)、中期(数10年)及び短期(数週間~1ヶ月)に分類される。私たち“地震予知学”に携わる研究者が興味あるのは「短期予知」だけである。即ち、地震の前に「いつ、どこで、どれ位の規模(マグニチュード)」の地震が起こるのかを決めることである。しかも、これら三要素をそれなりの精度で決めなければならず、もともとすこぶる難しい仕事である。この短期予知で最も強調したいことは、予知により人命を救うことが出来るということだ。
 読者は永らく「地震予知はできない」と聞かされている。いわゆる「地震予知不可能論」だ。2011年東日本大震災後、2013年にも国は改めて「地震は予知できない」と社会に宣言し、新聞紙上で大きく取り上げられたことを皆様は記憶されていよう。これは“地震学”の手法では短期予知は困難であるという結論であると理解すべきだ。
 因みに、長、中期予測(予知は適切でなく、予測という)は過去の事例に基づく確率予測で、「南関東ではここ30年でマグニチュード7クラスの地震が起こる確率が70%」という予測をよく耳にされていると思う。都市計画や地震保険料の設定などにおいてそれなりの意味はあろう。しかし、あくまで確率であり、来週地震が来るのか否かはわからないと言える。例えば、今回の熊本直下型地震も国の地震調査推進本部が発表しているその地域での中期予測では1%程度だったが、実際には地震は起こってしまったのだ。従って、国民誰もが「日本中どこでも地震は起こる」を念頭におくことが重要であり、この考えが災害軽減のための防災では基本だと言える。